アクサ生命のユニットリンク介護プラスに入ってよかったと思う3つの理由

変額保険の中でも人気商品であるアクサ生命のユニットリンク。一方で、この商品は「ひどい」「苦情」「やめるべき」などのネガティブの口コミも数多くあります。我が家ではユニットリンク介護プラスを契約していますが、個人的には満足しています!ユニットリンクに「入って良かった!」と思う3つのポイントについてご紹介します。

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長期積み立て分散投資を強制的に実践できる!

資産運用は、『安い時に買って、高い時に売る』ことができると最高ですね。しかし、このタイミングを見極めることはプロでも難しいと言われています。

『ドルコスト平均法』という運用の手法をご存知でしょうか?ドルコスト平均法とは、定期的に一定の金額で購入し、時間を分散する方法です。

ドルコスト平均法の特徴
  • タイミングを分散できるため、価格が高いときや低いときに関わらず、いつでも資産運用をスタートできる!
  • 定期的に購入することで、購入単価を平準化できるため、価格が高いときに買い過ぎることを回避できる!

投資リスクが気になる方にとって、非常に安心感のある手法ですね!なお、ユニットリンクではこのドルコスト平均法の特徴を最大限に活かし、長期積み立て分散投資を強制的に実践することができます。

家計金融資産の日米比較

日本の家庭の金融資産の伸び率はアメリカに比べてかなり低い状況にあります。参考までに金融庁の『金融レポート』をご紹介します。こちらでは、1995年~2016年の20年間が比較されています。

参照:金融庁(平成28事務年度 金融レポート)

金融資産残高の増加率ですが、同じ20年間でもアメリカは3.22倍、日本は1.54倍です。増え方に大きな開きがありますね・・・。これは、国ごとの家計金融資産の構成の違いが大きく影響しています。

現預金の割合は、日本が51.7%、アメリカは13.7%です。一方で、株・投資信託の割合(年金・保険等を通じた間接保有分)は、日本が18.6%、アメリカは46.2%です。

アメリカは日本に比べて、『貯蓄から投資』へ意識を変えることをいち早く実践したことが功を奏しています。現在、日本は超低金利であるため、銀行預金だけではお金が全く増えません。日本もこれに早く追いつく必要がありますね。

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死亡保障だけでなく介護保障もある!

ユニットリンクは、万が一の保障を備えながら未来に向けてお金を積み立てることが可能です。このような素敵な機能を備えた金融商品は他にはありません。また、ユニットリンク介護プラスに関しては、死亡保障だけでなく介護保障にも備えることが可能になります!介護・就業不能リスクは『現代のリスク』として非常に注目されています。備えておいて損はないでしょう。

よく、保険での資産運用を否定されている方たちからは「コストが高い」「かけすての保障で十分」などと言われていますね。確かに、保障が必要ない方や他の金融商品で運用している方などであればわざわざこの商品に加入する必要はないかもしれません。

ちなみに、我が家では夫婦ともにかけすての収入保障保険にも加入しています。つみたてNISAや確定拠出年金などでの運用も行っています。資産形成において、「何で運用したらいいか?」と悩む方が多いですが、個人的にはわざわざどれかひとつに絞り込む必要はないと考えています。リスク分散も兼ねて色々とやってみましょう。

保険料の支払いが苦しくなったときも安心!

当初予定していた保険料の支払いが困難になった場合、払済保険に変更することで保障を継続することが可能です。また、株や債券などの特別勘定での運用も継続してくれます。素敵な機能ですが、注意点もあります。

払済保険の注意点
  • 契約から10年以内に払済保険へ変更した場合、解約控除が適用される。
  • 当初予定していた保険金額よりも保障が小さくなる。

解約控除が適用されることにより、大きく元本割れしてしまう可能性があります。契約から10年経過すれば解約控除はかかりませんので、最低でも10年間は保険料を支払いましょう。また、変更後の原資がどれだけあるかによって保険金額が異なりますのでご注意ください。こちらの原資は運用実績によって決まります。当然、運用が好調なときの方が原資は大きくなります。

なお、一部保険会社の変額保険では、払済保険への変更後は特別勘定から一般勘定に戻ってしまうところもあります。変額保険の醍醐味は特別勘定での運用です。これでは翼をもがれた鳥と同じですね・・・。

まとめ

いかがだったでしょうか?今回は、ユニットリンクについて改めて「入って良かった!」と感じるポイントについてご紹介しました。

ユニットリンクは定期預金や投資信託と勘違いされがちですが、あくまでも保険です。最近では、一部の金融機関でも販売されていますが、売り手・買い手ともに商品について理解できていないのでしょう。商品についてのメリット・デメリットについて説明できる方から加入しましょう。